【茨城新聞】東京五輪 “みんなのメダル”5000個 都市鉱山から原材料 茨城・つくばの研究者 「市民の運動、画期的」 - 茨城新聞クロスアイ

東京五輪の開幕に伴い、金銀銅のメダルが日本中の市民によるリサイクル金属で作られたことに改めて注目が集まっている。2016年ごろから携帯電話や小型家電製品の廃棄物(都市鉱山)から金属の回収が始まり、メダルを作る運動を開始。パラリンピックと合わせ5千個のメダルの原材料を提供した。参画した物質・材料研究機構(茨城県つくば市)の研究者は「都市鉱山メダルの価値を世界にアピールできれば」と話している。

東京五輪・パラリンピックのメダルを、廃家電などに含まれる金属を原料とする都市鉱山から作る考えは市民の発案で広まり、五輪組織委員会が16年11月、方針を決めた。13年度に開始した小型家電リサイクル制度での回収や、個別での回収を合わせ、取り組みは全国1621自治体に及んだ。

携帯電話は621万台、小型電子機器は約7万9千トンが集められた。メダル5千個の原材料には、金32キロ、銀3500キロ、銅2200キロが使われている。その全てが市民の使用済み電子機器からのリサイクルで賄われたことになる。

「みんなのメダルプロジェクト」と名付けられた運動に主体的に関わったのが、物材研名誉研究員で一般社団法人サステイナビリティ技術設計機構代表理事の原田幸明(こうめい)さん(69)。「市民の運動に支えられて全メダルのリサイクル利用が達成された。五輪史上画期的」と強調する。過去の五輪でもリサイクル材料を使った例はあるが、使用率が限られ、精錬会社による材料の寄付で賄われるのが多かったという。市民運動で実現したのは五輪では初めてとみられる。

原田さんは「市民一人一人の思いがこもったメダルができた。メダルが選手に授与されるたびに自分が協力したものだと感じてほしい」と訴える。

物材研は17年、組織委とは別に、独自に携帯電話を回収して金メダルを試作した。金メダルは銀を成型してから金メッキを施す。五輪組織委が専門業者に大量発注したのに対し、3Dプリンターで型を作り、毒物のシアンをメッキに使わない方法を用いた。多様な都市鉱山メダルの作り方を示した。

原田さんは「地域のスポーツイベントやマラソン大会では、メダルの数が少ないため、少量生産する。その際も地域で小型家電リサイクルを活用してメダルを作る運動を定着できるはず」と提唱する。18年の京都マラソンなどでも都市鉱山メダルが使われた。

コロナ禍での厳しい五輪は、全競技が無事に終わるか不安視される状況だ。原田さんは「コロナ対策が第一だが、何とか全てのメダルを渡してほしい。次のパリ五輪、ロサンゼルス五輪にも今回の取り組みが継承されれば」と願う。

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