今夏は全国各地で花火大会が復活している。新型コロナの影響で４年ぶりとなり、どこも多くの人出でにぎわう一方、予算額の小さな地方では、物価や人件費高騰を理由に中止に追い込まれるところも。さらにはＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）で環境に配慮しなくてはいけない時代でもあり、“夏の風物詩”は危機に立たされている。
今年は、東京・隅田川花火大会や大阪・なにわ淀川花火大会など、コロナ禍で自粛や開催中止となっていた花火大会が全国で開催された。夏の光景が戻ったかに見えるが、とても“完全復活”とはいえない事態に直面していた。
花火大会はある程度の規模になると、経済波及効果が地方でも数十億円は下らないといわれるだけに地元業者にとっては“金脈”だ。一方、予算の低い中小規模花火大会は今後、消滅するかもしれないというのだ。
「大きい経済効果が見込めるのは地方だと大規模花火大会だけ。ほかは地元の観光協会や商工会が主催する中小規模なものが多い。そんななかロシアのウクライナ侵攻と円安による物価高は火薬など花火の原材料にも影響して高騰。コロナ前に比べて１発当たり１・５倍ほどに値上がりした。とてもじゃないが、低予算でやっている花火大会は継続できなくなると思う」（フリーの花火師）
花火大会の開催には観客の不慮の事故を防ぐため多くの警備員も必要とする。しかし、こちらも物価同様、人件費の高騰が起きている。実際、４年ぶりの復活が期待されながら、今年も中止となった中小規模の花火大会が多かった。
また、花火大会にも環境に配慮するＳＤＧｓを求められる時代だ。２０２５年に大阪・関西万博が開催される大阪・夢洲では、世界的希少種となっている野鳥コアジサシの繁殖時期と花火大会が重なるために２１年には開催時期を５月から８月に変更すれば、昨年も９月に行った。
埼玉・戸田市の「戸田橋花火大会」と５日に同時開催した東京・板橋区主催の「いたばし花火大会」では、仕掛け花火の１つである「大ナイアガラの滝」を実施中、地面に降り注いだ火の粉が草木を燃やし、約２０００平方メートルが延焼し、途中で中止となった。
花火大会に付き物のゴミや糞尿が散乱するカオス状態もＳＮＳで相次いで報告され、問題となっている。日本在住のナイジェリア人は、「とにかくゴミ箱が少ないよ。公衆トイレも少ない。あれだけ人を集めておいて、ゴミとかトイレはどうしろっていうの？ 全然、対策足りてない。ＳＤＧｓが叫ばれてるのに日本の花火大会は逆行してるよ」と辛辣に指摘する。
新型コロナが落ち着いて、やっと戻ってきた日本の夏の風物詩である花火大会。しかし、最近の世の中の情勢は、花火大会という文化を奪い去ってしまうかもしれない。
東スポWEB
全国で復活 花火大会が消滅危機 原材料費はコロナ前の1・5倍 ... - グノシー
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