トヨタ系主要１３社の２０２１年４～１２月期連結決算が２日、出そろった。１１社が最終利益で増益や黒字転換した。一方、２２年３月期は部品不足によるトヨタ自動車の減産や、原材料費の高騰が打撃となり、７社が最終利益予想を下方修正した。（中島幸平、藤井竜太郎）
挽回生産進まず
昨年４～１２月の売上高は、全社が１～３割の増収となり、コロナ禍からの回復傾向を維持した。
ただ、トヨタは昨年秋以降、コロナ禍による部品不足などで断続的に減産を行っている。世界生産台数は、昨年９月時点で計画していた９００万台を下回る見通しだ。部品各社も減産の影響などを通期予想に折り込んだ。
デンソーは最終利益見通しを、従来よりも３５０億円少ない３０１０億円に引き下げた。１０～１２月期でみると、トヨタなどの減産が営業利益を３６０億円程度押し下げたという。
トヨタ紡織も減産などの影響で、最終利益を１００億円少ない３７０億円に下方修正した。
トヨタの生産について、デンソーの松井靖取締役・経営役員は「増産まではいかず、正常レベルにしかいかなかった」とし、アイシンの伊藤慎太郎副社長も、「（生産は）高水準にあるが、挽回生産は思ったようにいっていない」と述べた。
半導体不足の解消も、時間がかかりそうだ。
松井氏は「２２年末頃までは（影響が）続くだろう」との見通しを示した。ジェイテクトの牧野一久取締役・経営役員も「２２年上半期は少なくともこの状態。体質強化や競争力をつけるしかない」と強調した。
トヨタ紡織の伊藤嘉浩取締役・執行役員は「足元でコロナが再拡大し、先行きが不透明な状況が予想される」と警戒感を示した。
物流コスト負担
原材料費や物流コストの高騰も、大きな負担となっている。
豊田自動織機は、４～１２月期の売上高と営業利益が過去最高を更新した。主力のフォークリフトの売り上げが欧州などで好調だったが、通期予想は据え置いた。鉄やアルミニウムなどの原材料価格の上昇で通期で３７０億円、物流費で１００億円程度のコスト増を見込む。河井康司・経営役員は「売り上げは伸びているが、減益要因の方が大きい」と述べた。
愛知製鋼は通期の最終利益を５億円少ない１５億円に下方修正した。鉄スクラップ価格などの高騰が通期の営業利益を３５０億円引き下げるとしていたが、さらに３８０億円に拡大する見通しだという。中村元志副社長は、中国での需要拡大などを念頭に「（鉄スクラップの）需要が今からもう少し旺盛になる」と話した。
豊田合成も最終利益などを下方修正した。エアバッグ用のナイロンなどの素材が高騰しているという。
世界的なコンテナ不足を補うため、輸送コストがかさむ航空輸送の利用を余儀なくされるケースもある。アイシンの伊藤副社長は、「材料費以上に物流費の高騰に注意する必要がある」と警戒感を示した。
豊田通商最高益 ４～１２月期
豊田通商の２１年４～１２月期連結決算は、売上高が前年同期比２９・９％増の５兆７７６７億円、最終利益は約２倍の１８０２億円だった。いずれも同期としては過去最高を更新した。自動車生産関連の需要増などで金属の販売が好調だった。アフリカを中心に自動車販売も伸びた。
２２年３月期の業績予想は、最終利益を１０月時点より、２００億円多い２１００億円に上方修正した。
トヨタ系７社下方修正 ３月期予想 減産・原材料高騰重く - 読売新聞
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